教授

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教員における教授（きょうじゅ、英: professor）とは、高等教育を行う教育施設において、最上位の教員の職階のこと、または、その職階にある者のことである。

目次

概要

日本において教授の職は、大学（短期大学および大学院を含む）、高等専門学校の教員における最上位の職階である。教授になるための基準については、各大学、専攻分野、所属組織によって違いがある。

大学（短期大学および大学院を含む）の学生部長、教務部長、就職部長、図書館長、学長室長なども教授の中から選ばれることが多い。大学の大学附属病院については、「医師としての部長」の職があり、通常の「○○部」という部を担当する部長とは性質を異にするので、注意が必要である。

なお、日本の名誉教授は、学長（高等専門学校の場合は校長）、副学長、学部長、教授、准教授または講師として勤務した者であって、教育上または学術上特に功績のあった者に対し、各大学または各高等専門学校の定めるところにより、大学または高等専門学校を退職した後に授与される称号であり職能・職責ではない。

日本の教授の資格

日本における教授の資格については、法令に基づく形がとられている。各種法令においては、最低基準としての教授の要件が例示されている。教育施設ごとに規程・規則等が定められ、規程・規則に基づいて、少なくとも法令が定めている基準以上の者を教授として選考する。

例えば、大学（短期大学を除く）の教授について、法令においては、次の通り定められている。

学校教育法 （昭和22年法律第26号）

新・92条、旧・第58条
6　教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有する者であつて、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。

大学設置基準 （昭和31年文部省令第28号）

（教授の資格）
第14条　教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
  1. 博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し、研究上の業績を有する者
  2. 研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者
  3. 学位規則 （昭和28年文部省令第9号）第5条の2に規定する専門職学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し、当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者
  4. 大学において教授、准教授又は専任の講師の経歴（外国におけるこれらに相当する教員としての経歴を含む。）のある者
  5. 芸術、体育等については、特殊な技能に秀でていると認められる者
  6. 専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有すると認められる者

ただし、文系の学部では年功序列で自動的に教授職が獲得できるため博士号を所持していない教授も多い。実際の評価基準はマルゴウ教員であるといわれている。1990年代に行われた調査では文系の一部の学部では過去十年間に論文を一本も出していない教授が過半数を占めていることが明らかになった。

教授職の種類

一般に教授と呼ばれる教員にも、以下のような種類がある。なお、主任及び専任教授の場合には、定年満了まで教授職に留まれるが、客員・招請の場合には、一定の年限が課されている場合が多い。特に、客員の場合には、寄附講座の設置などによって新たに設置される教授職のためである。招請の場合には、他学校との併任である場合が多い。なお、同様の職制として、准教授・講師・助教・助手（一般には研究員とされることが多い）にも同じような、種類が存在する。

  • 主任教授
学部もしくは学科（研究科・専攻科）の責任者としての教授職
  • 専任教授
研究もしくは教育に専念を行う教授職
  • 客員教授
特別の目的のために外部から登用した教授職
  • 招請教授
特別の目的のために外部から招請した教授職

教授の任命

各学校及び研究所毎の内規によって定められているが、多くは以下のように分類される。

  1. 教授選挙によって選出される者（大所帯の学科に多い）
  2. 特別の業績によって選出される者（学長や総長などによってヘッドハンティングの形で登用される）
  3. 年功序列などによって職位が与えられる者
  4. 教授会などの推薦によって職位が与えられる者（公募職の場合）
  5. 官公庁などからの天下りで職位が与えられる者（1種もしくは2種国家公務員の場合にはある）
  6. 寄附講座の設置などにより寄附先から派遣されてきた者（学校に寄附講座を設置した団体からの出向者）

付記）試験等で教授職が与えられるかのように誤解を広めた団体もあるが、一般的には上述のような法律規定に基づき、任命に記載したようなプロセスを経て任命される。最終任命権者は、国立の場合には文部科学大臣、公立の場合には自治体の首長、私立の場合には理事会長もしくは学長・総長である。

関連項目

外部リンク

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