第三世代携帯電話

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第三世代携帯電話（だいさんせだいけいたいでんわ）とは、国際電気通信連合(ITU)の定める「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の携帯電話やその方式のこと。欧州では、UMTS (Universal Mobile Telecommunications System)とも呼ばれる。一般的に英語の「3rd Generation」から、「3G（さんジー、スリージー）」などと略される。

世界共通の通話周波数（2GHz帯のみ）で、UIMカードを採用して電話番号を替えずに国際ローミングを可能にし、高速なデータ通信、テレビ電話などのマルチメディアを利用した各種のサービスなどを可能にした。しかし、周波数オークションの価格上昇などによりサービス開始が遅れている国も多い。

目次

IMT-2000

IMT-2000は、International Mobile Telecommunication 2000の略。通信速度は〜144kbps（高速移動時）、〜384kbps（低速移動時）、〜2Mbps（静止時）が規定されている。世界統一の標準方式だが、以下の5方式がある。

IMT-2000の方式とデータ通信の拡張規格
規格名 複信方式 多元接続方式 特徴 主な使用地域
ITU 別名 高速データ通信
IMT-DS W-CDMA UTRA-FDD HSDPA / HSUPA FDD CDMA 基地局間同期が不要

（Release4で同期をオプション化）

 欧州・日本・米国・韓国
IMT-MC CDMA2000 CDMA2000 1x EV-DO（Rev.0 / Rev.A /Rev.B） 基地局間同期が必要 米国・日本・韓国・香港
IMT-TC UTRA-TDD TD-SCDMA TDD 移動局間同期が必要 中国
TD-CDMA HSDPA 基地局・移動局間の同期が不要 欧州
IMT-FT DECT TDMA デジタルコードレス電話 欧州
IMT-SC UWC-136、EDGE、GSM384 EDGE Phase 2 / EDGE Evolution FDD GSMの上位互換、D-AMPSの代替 米国・アジア・欧州
IMT-2000 OFDMA TDD WMAN WiMAX TDD OFDMA IEEE 802.16内WiMAX Forumプロファイル 米国・アジア・欧州

日本の状況

日本の周波数割り当て

携帯無線通信(IMT-2000 FDD)用周波数表
番号 上り(MHz) 下り(MHz) 帯域幅(MHz) エリア 用途 キャリア
1 815〜830 860〜875 2×15 = 30 日本全国 IMT-MC CDMA2000 CDMA2000 1x EV-DO Rel.0 KDDI・沖縄セルラー
(au・新帯域)
830〜845 875〜890 2×15 = 30 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA NTTドコモ(FOMAプラスエリア)
845〜850 890〜895 2×5 = 10 日本全国 MCA無線システムとのガードバンド
2 1749.9〜1759.9 1844.9〜1854.9 2×10 = 20 日本全国
1759.9〜1764.9 1854.9〜1859.9 2×5 = 10 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA イー・モバイル
1764.9〜1769.9 1859.9〜1864.9 2×5 = 10 東名阪
1769.9〜1784.9 1864.9〜1879.9 2×15 = 30 東名阪 IMT-DS W-CDMA HSDPA NTTドコモ(FOMA)[5][6]
3 1920〜1925 2110〜2115 2×5 = 10 日本全国 PHSとのガードバンド[7]
1925〜1940 2115〜2130 2×15 = 30 日本全国 IMT-MC CDMA2000 CDMA2000 1x EV-DO Rev.A KDDI・沖縄セルラー
(au)
4 1940〜1960 2130〜2150 2×20 = 40 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA NTTドコモ(FOMA)
5 1960〜1980 2150〜2170 2×20 = 40 日本全国 IMT-DS W-CDMA HSDPA SoftBank 3G
携帯無線通信(IMT-2000 TDD)用周波数表
MHz 帯域幅(MHz) エリア 用途 キャリア
2010〜2025 15 日本全国 IMT-TC UTRA-TDD TD-SCDMA TD-CDMA HSDPA

ユーザー数

現在、日本における第三世代（第三・五世代を含む）携帯電話のユーザー数は、約1億回線とされる移動体通信全体の80%を超えており（2007年11月末で8,180万件余り）、名実ともに日本の携帯電話の主力となっている。

最も早くから積極的に取り組んでいたのはau(KDDI・沖縄セルラー電話)である。旧IDO・セルラー時代に、第二世代の方式を米国クアルコム社の技術をそのまま用いた「cdmaOne」に変更した。この方式は第三世代への移行がスムースに行えるものだったため、2008年10月末現在、auのユーザーのほぼ全て（98.7%）にあたる3,013万件余りが、第三世代となっている。

NTTドコモは、サービス自体はauよりも早く始めたのだが、自社が方式開発にかかわった第二世代の「mova」（PDC）利用者が多すぎたこともあり、第三世代の「FOMA」ユーザーが過半数となったのは2006年のことである。しかしその後、番号ポータビリティ制度の導入などもありFOMA転換が加速。2008年2月末の時点で、全契約者数の8割以上の割合に達し、総数も世代初の4,000万件を突破した。

ソフトバンクモバイルは、J-PHONE、vodafone日本法人時代から取り組みが大幅に遅れていたが、ソフトバンク買収後サービスの改善などもあって、2007年に総数が1,000万件を突破。2008年3月末現在では、全契約者に占める割合も75%を超えている。

各社の契約数については、業界団体の電気通信事業者協会が毎月末の時点における会社別・世代別（方式別）でまとめて発表しており、その時点における携帯電話業界の状況を知る資料として広く活用されている。

アメリカ合衆国の状況

アメリカ合衆国の周波数割り当て

Advanced Wireless Services (AWS-1) Band Plan Detail[8]
ブロック 上り(MHz) 下り(MHz) 帯域幅(MHz) エリア ライセンス数
A 1710〜1720 2110〜2120 2×10 = 20 CMA 734
B 1720〜1730 2120〜2130 2×10 = 20 EA 176
C 1730〜1735 2130〜2135 2×5 = 10 EA 176
D 1735〜1740 2135〜2140 2×5 = 10 REAG 12
E 1740〜1745 2140〜2145 2×5 = 10 REAG 12
F 1745〜1755 2145〜2155 2×10 = 20 REAG 12

脚注

  1. ^ 平成17年11月9日、1.7GHz帯又は2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設に関する指針に基づく開設計画の認定[1]（総務省リンク）
  2. ^ 平成18年5月17日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消しに関する電波監理審議会諮問[2]（総務省リンク）
  3. ^ 平成18年7月12日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消し[3]（総務省リンク）
  4. ^ 平成19年10月30日、アイピーモバイルからの2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画の認定の返上について[4]（総務省リンク）
  5. ^ 平成18年7月18日、総務省は、審査の結果、周波数の指定の変更に係る基準等に適合していると認められることから、本日、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西に対し、1869.9MHzを超え1874.9MHz以下の周波数の割当てを行った。[5]（総務省リンク）
  6. ^ 平成18年3月15日、総務省では、電波監理審議会からの答申を踏まえて、周波数の使用が可能となる4月1日以降、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西の開設計画を別紙のとおり認定することとし、認定書の交付を行う予定。[6]（総務省リンク）
  7. ^ PHS#制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンドを参照。なお当初は、公平を期するためNTTドコモ、ソフトバンクモバイルの帯域にもそれぞれ、5MHzのガードバンドが設置されたが、後にこれら2社のガードバンド帯域は外されている。[7] [8] [9] （総務省リンク）
  8. ^ FCC Auctions: Summary: Auction 66
    Advanced Wireless Services (AWS-1)[10]
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関連項目

"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%AC%AC%E4%B8%89%E4%B8%96%E4%BB%A3%E6%90%BA%E5%B8%AF%E9%9B%BB%E8%A9%B1" より作成

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